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白内障手術の費用はどれぐらい?保険適用の有無や眼内レンズの種類による費用の違いについて解説!

白内障手術の費用はどれぐらい?保険適用の有無や眼内レンズの種類による費用の違いについて解説!

見えづらい、ぼやけて見えるなどの症状が現れる白内障は、多くの方が罹(り)患する老化現象のひとつです。初期症状は老眼と似ていていることから、検査して眼球内の水晶体が濁っていることに気がついたというケースも少なくありません。進行すると手術が必要になるため、どれくらいの費用がかかるか気になっている方も多いのではないでしょうか。この記事では、白内障手術の選択肢とそれぞれにかかる費用、公的補助などについて詳しく説明していきます。

白内障とは

白内障とは 白内障とは、水晶体が白く濁ることで視力が低下する病気です。白内障の原因はいくつかありますが、加齢が原因となる「老人性白内障」が90%を超えています。早い方だと50歳代から症状が現れはじめ、60歳代で約7割の方に、80歳を超えるとほぼ100%の確率で症状が出ると言われています。そのため、誰にでも訪れる老化現象のひとつと言えるでしょう。

白内障の原因と症状

水晶体は眼内でカメラのレンズに似た働きをする部位で、主にたんぱく質と水で構成されています。本来は透明な組織ですが、加齢、病気、外傷などが原因で水晶体が変化して白く濁ってしまうのです。水晶体が白濁すると光が網膜へ届きにくくなり、以下のような症状が現れます。

  • 光をまぶしく感じるようになる
  • 視界がかすんで見える
  • 物が二重に見える
  • 明所と暗所で見え方が変わる
  • 視力が低下する

初期症状の場合、点眼薬や内服薬による治療がメインとなりますが、これらの治療はあくまでも進行を抑えるだけで元通りに機能が回復することはありません。また、白内障が進行して生活に支障をきたすようになると外科的な手術が必要になります。

なお、老眼の時期と重なるため、見えづらい、目がかすむといった症状を自覚していても白内障だと気づかずに放置してしまう方も少なくありません。そのため、なんらかの異常を感じたときには病気が進行してしまっており、手術の難易度が高くなってしまっていたというケースも多くなっています。早期発見、早期治療が大切な病気なので、少しでも違和感があるときは眼科を受診しましょう。

白内障の診断プロセス

白内障の診断は視力検査だけでなく、「細隙灯顕微鏡(さいげきとうけんびきょう)」という装置を使って診断します。細隙灯顕微鏡は、白内障に限らず、さまざまな眼科の疾患を診断するために使われている装置です。細隙灯顕微鏡を使用し、水晶体の濁りの有無、濁っている場所や範囲、強さなどから進行度合いを診断していきます。

白内障手術の費用と保険適用

白内障手術の費用と保険適用 白内障が進行してしまい手術が必要になった場合、気になるのはその費用ではないでしょうか。保険適用の有無、選ぶレンズの種類、手術を受ける年齢、制度の利用、入院の有無などによっても金額が異なります。

白内障手術の平均費用

白内障の手術では、濁ってしまった水晶体の代わりに人工の眼内レンズを挿入することで見えるようにしていきます。保険診療内で片目の白内障の手術を行う場合、3割負担で約4万5000円、2割負担で約3万円、1割負担で約1万5000円が相場と言われています。上記の金額に手術代や保険適用のレンズ代などは含まれていますが、麻酔、薬剤費、リカバリ室の有無など、各病院の診療体制によって多少の差があるため、トータル金額は病院によって異なります。

なお、入院して手術を行う必要がある場合は、上記に入院に関係する費用が加算されます。

保険適用の条件と範囲

白内障の手術は、すべてが保険適用になるわけではありません。保険適用となるのは、「超音波乳化吸引術」かつ「単焦点レンズ」または「厚生労働省が承認した多焦点レンズ」を選択した場合のみです。白内障手術に関する保険適用の基準は以下を参考にしてください。

■超音波乳化吸引術にて実施した場合
・単焦点眼内レンズ:保険適用
単焦点眼内レンズを使用した手術は保険適用となり、年齢や所得によって費用負担が変わります。

・厚労省「承認」の多焦点眼内レンズ:一部保険適用(選定療養)
厚生労働省が承認した多焦点レンズを使用する場合、保険診療と自由診療の併用ができます。保険診療分は年齢や所得に応じて変化し、併用する自由診療分は選ぶレンズによって変化します。

・厚労省「未承認」の多焦点眼内レンズ:保険適用外(自由診療)
国内で承認されていないレンズを使用する場合、自由診療となり保険適用外です。そのため、レンズ代はもちろんのこと手術代や検査費用などがすべて自己負担(10割)となります。

■レーザー手術にて実施した場合 どのレンズを選択しても自由診療となり、すべて自己負担(10割)となります。

手術費用に含まれる項目

白内障の手術費には、手術に必要な医療器具、薬剤、医師の技術料、施設利用料などが含まれています。手術前の検査や手術後のアフターケアなどが料金内に含まれているかどうかは、病院によって異なるため、事前に病院で確認をしてみましょう。

眼内レンズの種類と費用の違い

眼内レンズの種類と費用の違い 水晶体は、見るものの距離に応じて自動的にピントを合わせることができます。しかし、人工の眼内レンズは、すべての距離にピントが合わせられるわけではありません。そのため、自分がよく使う距離にピントが合いやすいレンズを選択する必要があります。眼内レンズには単焦点レンズと多焦点レンズがあるため、それぞれを詳しく解説していきましょう。

単焦点レンズと多焦点レンズの比較

単焦点レンズとは、その名の通り焦点を1つの距離に合わせたレンズです。遠方、中間、近方のいずれかに合わせ、その距離だけがクリアに見えます。そのため、視力によっては、遠くに合わせた場合に老眼鏡が、近くに合わせた場合に遠くを見るためのメガネが必要になるかもしれません。

それに対し、多焦点レンズは近方から遠方まで幅広い範囲に対してピントを合わせられるレンズです。2焦点レンズ(遠近)、3焦点レンズ(遠中近)、5焦点レンズ(遠・遠中・中・ 近中・近)、老眼対応、ハローやグレアを軽減するレンズなど機能もさまざまです。多焦点レンズを選択すると基本的に裸眼で過ごせるようになりますが、多焦点レンズの多くは厚生労働省未承認のため自由診療となります。そのため、手術費が高額になる点がデメリットと言えるでしょう。

眼内レンズの選択肢とそれぞれの費用

眼内レンズの選択肢と、それぞれの大まかな片目の手術代(税込み)をまとめました。

  • 単焦点レンズ:1万5000~6万円
  • 多焦点レンズ(選定療養):23万~40万円
  • 多焦点レンズ(自由診療):55万~70万円

眼内レンズの長期的なコスト効果

手術にかかる費用が安価なため、一時的な出費を重視するなら単焦点レンズ一択です。しかし、近年は自分に最適な多焦点レンズを選べる自由診療を選択する方が増えています。なぜなら、手術の年齢が若ければ若いほど、その後の長い人生を考慮するからです。

白内障の手術で挿入するレンズは、メガネやコンタクトレンズのように簡単に交換することができません。そのため、一時的な出費が高額になったとしても、自分にとってベストなレンズを選択することは長い目で見るとコスト効果が高いのです。眼内レンズは長い間使用するものだからこそ、一時的な出費だけでなく、長期的なコスト効果を含めて検討しましょう。

高額療養費制度と白内障手術費用

高額療養費制度と白内障手術費用 白内障の手術費を軽減させるための公的補助として「高額療養費制度」があります。高額療養費制度を正しく活用するため、どのような制度なのかしっかりと把握しておきましょう。

高額療養費制度の概要と適用条件

高額療養費制度とは、医療機関や調剤薬局でひと月に支払った自己負担額が上限を超えた場合、超過分をあとから払い戻してくれる制度です。(自由診療は対象となりません) なお、自己負担の上限額は、年齢や年収によって異なるため以下を参考にしてください。

【70歳未満】 被保険者の適用区分(年収):ひと月の世帯上限額

  • 区分ア(約1160万円~):25万2600円+(総医療費-84万2000円)×1%
  • 区分イ(約770万円~約1160万円):16万7400円+(総医療費-55万8000円)×1%
  • 区分ウ(約370万円~約770万円):8万100円+(総医療費-26万7000円)×1%
  • 区分エ(約156万~約370万円):5万7600円
  • 区分オ(住民税非課税者):3万5400円

※総医療費とは、保険適用される診察費用の総額(10割)を指します

【70歳以上】 被保険者の適用区分:ひと月の世帯上限額

  • 現役並み:3割負担の方は、70歳未満の適用区分に準じます
  • 一般(年収約156万~約370万円):5万7600円(個人外来上限:1万8000円)
  • 住民税非課税世帯 Ⅱ:2万4600円(個人外来上限:8000円)
  • 住民税非課税世帯 Ⅰ(年金収入80万円以下など):1万5000円(個人外来上限:8000円)

※70歳以上の一般および住民税非課税世帯の方は、個人の外来上限額と世帯上限額が定められています

白内障手術における高額療養費の適用例

上記の適用条件を参考に、70歳以上の2割負担の方が白内障の手術を行ったケースで計算してみましょう。 制度を利用せずに手術を受けた場合の費用が片目3万円、両目で6万円としたとき、高額療養制度を利用すると70歳以上で2割負担の方の1カ月の自己負担額の上限は1万8000円となります。

なお、高額療養費の上限額はひと月毎に計算するため、同月内に両目を手術した場合は1万8000円ですが、月をまたいで両目を手術した場合は3万6000円が自己負担総額となります。

高額療養費制度の申請プロセスと注意点

高額療養費制度は、自己申請が必要な制度です。その月の医療費が上限額を超えた場合、加入している公的医療保険(健康保険組合、国保、後期高齢者医療制度、共済組合など)に届け出を行いましょう。申請書と共に病院の領収書の添付を求められる場合があるので、必ず領収書は保管しておいてください。

なお、高額療養費制度は後日払い戻してくれる制度のため、一時的な立て替えが必要になります。もし高額療養費制度の対象になるとあらかじめ分かっている場合は、事前に「限度額適用認定証」の交付を受けておくと、窓口での支払いが上限額まで減額されるため安心です。

白内障手術後のケアと費用

白内障手術後のケアと費用 白内障の手術後にはどのようなケアが必要なのでしょうか。また、術後に必要になるお金などについても詳しく説明します。

術後のケアプロトコルと必要な費用

術後しばらくは、感染症や合併症などに気をつけておく必要があります。そのため、病院から処方された点眼薬や内服薬がある場合は、最後までちゃんと使い切りましょう。また、ほこりなどから目を守るため、眼帯や保護用のサングラスなどの装着もおすすめです。保護用サングラスは医療装具のため保険適用となり、病院で購入することができます。もちろん、市販の保護メガネでも問題ありません。

回復期間中の追加費用とサポート

白内障の手術を行った直後からはっきりと見えるようになるのではなく、1~3カ月ほどかけて徐々に視力が安定するようになっていきます。そのため、病院によってサイクルは異なりますが、経過観察のためにしばらく通院が必要です。通院のたびに診察代はかかりますが、目の状態に合わせて点眼薬などが出されることもあるため、自己判断をせず医師の指示に従いましょう。

長期的な視力管理と維持費用

単焦点レンズを選んだ方は、遠方または近方しか見えないため、別途メガネを必要とすることが多くなります。しかし、ほとんどの場合、手術前に使っていたメガネは視力が合わなくなります。術後にメガネが必要だと感じた方は、3カ月ほど経過して視力が安定してから改めて作るようにしてください。

なお、白内障の手術を行ったあと、度数のズレが気になる、やっぱり多焦点レンズにすればよかった、手術後に乱視が悪化して見え方が変わってしまったというケースがあります。そのような場合、レーシック手術でタッチアップしたり、単焦点レンズの上から重ねて使える「Add-on Lens」を追加挿入したりすることで視力を調整することができます。施術費は病院によって異なりますので、気になる方は確認をしてみましょう。

白内障手術の保険外治療と自己負担

白内障手術の保険外治療と自己負担 白内障手術で保険外治療を行う場合、自己負担はどのようになるのでしょうか。

保険外治療オプションとその費用

保険外治療となるケースは、未承認の多焦点レンズを使った場合と、レーザー手術を希望する場合です。どちらも自由診療となるため、本来であれば健康保険の適用となる検査、点眼薬、手術代、眼内レンズ代、追加の検査代などがすべて自己負担となります。

保険外治療のメリットとデメリット

保険外治療を行うメリットは、自分に最適な治療法やレンズを選択できるということです。それに対し、デメリットは全額自己負担となるため治療費が高額になってしまう点です。

なお、自由診療の多焦点レンズが必ずしもベストな選択とは限りません。自分のライフスタイルと、それに見合うコスト効果を比較して選択すると良いでしょう。

まとめ

まとめ 白内障の費用は、1~3割のみの支払いで良い「保険診療」、保険診療と自由診療の併用ができる「選定療養」、全額自己負担の「自由診療」のどれを選択するかで異なります。ただ、保険診療で選択できるレンズは、遠中近のいずれか1カ所しかクリアに見えない単焦点のレンズとなるため、術後のライフスタイルやメガネの有無などと合わせて考える必要があります。一度手術をすると簡単にレンズの交換はできません。メリット、デメリットを考慮した上で決断しましょう。

参考文献

この記事の監修歯科医師
柳 靖雄医師(横浜市大 視覚再生外科学客員教授 お花茶屋眼科院長)

柳 靖雄医師(横浜市大 視覚再生外科学客員教授 お花茶屋眼科院長)

東京大学医学部卒業(1995年 MD)/ 東京大学大学院修了(医学博士 2001年 PhD) / 東京大学医学部眼科学教室講師(2012-2015年) / デューク・シンガポール国立大学医学部准教授(2016年-2020年)/ 旭川医科大学眼科学教室教授(2018年-2020年) / 横浜市立大学 視覚再生外科学 客員教授(2020年-現在) / 専門は黄斑疾患。シンガポールをはじめとした国際的な活動に加え、都内のお花茶 屋眼科での勤務やDeepEyeVision株式会社の取締役を務めるなど、マルチに活躍し ています。また、基礎医学の学術的バックグラウンドを持ち、医療経済研究、創薬、国際共同臨床研究などを行っています。

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